Point01
地震に強い家づくりなら「耐震等級3」を基準に

数多くのプレートが複雑に入り組む環太平洋地震帯に位置する日本列島。そこに暮らす私たちにとって、地震は避けることのできない自然災害です。さまざまなメーカーが「耐震性能」を打ち出していますが、本当に地震に強い家づくりをするのであれば、耐震等級が「3」であるかどうかを基準にしましょう。

耐震等級は1～3までありますが、耐震等級1は建築基準法で耐震基準を満たす最低ライン。震度6の地震が起きたときに「損傷を受ける可能性はあるがつぶれない」というレベルです。しかし、倒壊を免れたとしても、傾いてしまえば住むことができずローンだけが残ってしまいます。
また、耐震等級2は1の1.25倍、耐震等級3は1の1.5倍の地震に耐えられる強さをもっている家に与えられます。そのため、耐震等級3の設計は、長く安心して暮らすために必要な強さの指針になっているのです。

地震保険に加入していたとしても、保障されるのは建物価値の半分までが最大です。家族の安全とより良い未来のために、「耐震等級3」を家づくりの基準にしてください。

Point02
人の健康に大きく関わる「省エネ住宅」の重要性

2020年に国の制度として、戸建て住宅にも新たな省エネ基準が義務化される予定です。
義務化以降の新築住宅は、「断熱性」と「設備を含めたエネルギー消費量」について、定められた基準をクリアするよう求められるため、これからはさらに省エネを考えた家づくりが重要となっていくでしょう。

省エネ住宅は、家電の利用と太陽光発電による創エネといった「設備の工夫」と、断熱性や通風・採光を考えた間取りといった「住まいの工夫」の相乗効果によってできます。特に「断熱性」は、住む人の健康に影響を与えるというデータがあり、とても重要なものです。
例えば、冬の夜中に温かい布団から冷えたトイレに行くときの急激な温度差が「ヒートショック」となり、心臓発作の引き金になることがよくあります。また、長い時間室温が低い環境で過ごしていると、「緩慢なヒートショック状態」に陥っているといわれ、健康を損なう原因となるそうです。このように省エネと健康は切っても切れない関係であることがわかります。

Point03
将来は資産になる価値ある家に

家の寿命は米国では66年、英国では80年といわれ、親世帯が購入した家を子世帯に譲ることもめずらしくありません。一方、日本の家の一般的な寿命は27年といわれています。
しかし、基礎や構造にこだわった強い家をつくれば、子世帯に譲り「世代を超えて住み継がれる家」にすることができます。

また、住み継がれる家をつくるためには、もうひとつ大切なポイントがあります。10年後、20年後、さらにその先の家族の変化に柔軟に対応できる家であるかどうかです。
例えば、子どもが小さいうちは壁（耐震壁）を設置せずに広い空間をキッズスペースとして使用し、子どもが成長したらフリーウォールで間仕切りをして個室をつくる…など、自由度の高い間取りで家づくりをするという方法があります。しかし、地震時の横揺れや台風の強風など、横からくる力を支えるのがこの耐震壁となるため、設置しなくても強度が保てるかどうかを不安に感じるかもしれません。

その答えがわかるのが、家づくりをする際に行う構造計算です。
構造計算とは家の健康診断のようなものですが、実は一般的な2階建ての木造住宅では88項目のみの簡易的な壁量計算を実施するだけ…という会社が多いのが現実です。ロイヤルホームでは、本当に強い家づくりのために、388項目も確認項目を含む構造計算を行っているため、安心して自由な設計を楽しむことができます。

「かせるストック」の認定で貸せる家に

転勤などで一時的に家を空けることになった場合、家を貸して家賃収入を得ることができると便利ですよね。それが「かせるストック」という、最低賃料の保障や終身賃上げなどの安心サポートが受けられる制度です。

「かせるストック」制度を利用するためには、新しく家を建てる際に、一般社団法人・住みかえ支援機構（JTI）の「かせるストック」の認定を受けなければなりません。認定の条件は、長期優良住宅であることなどの基準を満たす必要があります。
「かせるストック」の認定を受けられる性能の良い家は、「住まない期間は貸す」という選択肢が増え安心です。

さまざまな優遇措置が受けられる「長期優良住宅」

「長期優良住宅」は、長く快適に住み続けることができるよう国が定めた基準をクリアしていると認定された住宅です。
長期優良住宅に認定されると、住宅ローンの減税が拡充されます。ほかにも、所得税の特別控除・登録免許税の軽減・不動産取得税の控除・固定資産税の軽減・地震保険料の優遇など、メリットがたくさんあります。

住まいの履歴書について

長期優良住宅には、「住まいの履歴書」の作成と保存が義務づけられています。
住まいの履歴書とは住宅の設計・施工・維持管理・権利・資産などの情報と、メンテナンスや設備点検、リフォームをいつ、誰が行ったかを記録したものです。
世代を超えて長く住み継がれる家づくりには、メンテナンスなど維持管理もきっちりと行われることが重要です。